東大総合文化（駒場）物理実験准教授の公募

東大総合文化（統合自然学科）では この度 以下の公募を開始しました.
皆様のまわりで興味を持っていただける方、適任者がいらっしゃいましたら
どうぞご周知のほどよろしくお願いいたします.
若手から中堅の方々の積極的な応募をお待ち申し上げます.

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1. 職名及び人数： 准教授 １名

2. 研究分野 ：物性物理学の実験

3. 採用予定日 ：２０２５年４月１日以降できるだけ早い時期

4. 契約期間： 期間の定めなし

5. 試用期間 採用された日から６月間

6. 就業場所 ：
大学院総合文化研究科（東京都目黒区駒場３－８－１）
本学の指定する場所（配置換又は出向を意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。）

7. 所属 ：大学院総合文化研究科 広域科学専攻 相関基礎科学系

8. 業務内容：
独立した研究室を運営し、広い意味での物性物理学の実験研究を行う。
教養学部前期課程、教養学部後期課程および大学院総合文化研究科広域科学専攻の教育・研究指導を担当し、関連する運営業務を行う。
特に、後期課程統合自然科学科の物理実験および講義（例えば電磁気学、物性物理学、光学など）で中心的な役割を担う。
配置換、兼務及び出向を命じることがある（意に反して命じられることは原則ない。詳細は東京大学教員の就業に関する規程第4条による。）

9. 就業時間： 専門業務型裁量労働制により、１日７時間45分勤務したものとみなされる。

10. 休日： 土・日、祝日、年末年始（12月29日～1月3日）
11. 休暇 ：年次有給休暇、特別休暇 等
12. 賃金等 ：学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり。

参考 博士修了/34万円～
医学博士修了/36万円～
諸手当 賞与（年２回）、通勤手当（原則55,000円/月まで）の他、
本学の定めるところによる。

13. 加入保険： 文部科学省共済組合、雇用保険に加入

14. 応募資格 ：博士の学位を有する、もしくは着任日までに博士号取得が確実な方

15. 提出書類 ：
以下の書類全てを日本語か英語で記載してください。
（１）東京大学統一履歴書（様式は以下からダウンロード）
https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/about/jobs/r01.html
※記入要領は以下を参照のこと。

https://www.c.u-tokyo.ac.jp/faculty/soumu/jinji/download-jinji/rireki_20220823.pdf
（２）業績リスト（学術論文（査読の有無を明記）、総説、著書、招待講演、外部資金の獲得状況などに分類の上、年次を遡って連番に。）
（３）主要論文５編以内
（４）研究業績概要（A４用紙２ページ以内）
（５）着任後の研究計画（A４用紙２ページ以内）
（６）教育への抱負（A４用紙１ページ以内）
（７）意見を伺うことのできる方２名の氏名、所属・職名、連絡先（電話番号、メールアドレス）、応募者との関係。

16. 提出方法 ：
上記提出書類の電子ファイルを(１)から(７)の順番で１つのPDFファイルとしてまとめ、以下のURLにアクセスし指示に従いアップロードすること(Googleアカウントが必要)。
ファイル名は「応募者の氏名.pdf」とすること。ファイルサイズの上限は、100 MBまでとなっていますので、ご注意ください。
https://forms.gle/VTryaZZvXUXn8vcE7
電子ファイルでのアップロードが困難な場合には「18.問い合わせ先」に記載のe-mailにお問い合わせください。

17. 応募締切 ：
２０２４年９月２３日（月）（日本時間）
締切後、応募書類による一次選考を行い、合格者に対して面接（対面またはオンライン）を行います。
なお、面接のための旅費は支給されません。

18. 問い合わせ先 ：
〒１５３－８９０２ 東京都目黒区駒場３-８-１
大学院総合文化研究科広域科学専攻 物性実験人事委員会
e-mail: 2024jinji-group○g.ecc.u-tokyo.ac.jp （○は@に変える）

19. 募集者名称 ：国立大学法人東京大学

20. 受動喫煙防止措置の状況：原則敷地内禁煙（屋外に指定喫煙場所あり）

21. その他：
・取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。
・「東京大学男女共同参画加速のための宣言（2009.3.3）」に基づき、女性の積極的な応募を歓迎します。
・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めにより、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達成が困難となる可能性があります。このような場合、当該契約・利益については、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要があることをご承知おき下さい。

（当該内容は 東京大学のページに 近日掲載の予定です）
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/jobs/
https://www.c.u-tokyo.ac.jp/